- ジャングル
- 製品一覧
- 完全抹消12 シリーズ
- 完全ハードディスク抹消PRO12
情報流出リスクを避けるなら、廃棄の前に完全抹消。
再利用時も安心な、リカバリ領域を残す抹消も可能。
●複数のハードディスクを効率良く同時抹消。
抹消速度は業界最速水準、その上、複数のハードディスクを並列処理で抹消。作業時間を大幅に短縮します。
■2台のハードディスクを抹消する場合
●何度でも抹消OK。
安価な抹消ソフトの場合、抹消処理を受け付けるのは一度きり。「完全ハードディスク抹消PRO12」なら、抹消処理が何度でも行えます。
※法人利用については、1パッケージでHDD 10台までに限ります。10台以上のHDDのデータを抹消する場合は 法人向けライセンス商品 をお買い求めください。
●空き領域も完全抹消。
空き領域には削除したファイルの痕跡が残っており、これが復元の手がかりになります。空き領域を抹消することで、完全な抹消が可能になります。
●ダイナミックディスク対応。
複数のハードディスクを1つのドライブとして捉えるダイナミックディスクに対応。通常のハードディスクと同様に、抹消作業が行えます。
動かなくなったパソコンをそのまま廃棄すると、情報流出の恐れがあります。Windowsが起動できなくても、CD-ROMやUSBメモリからブートできるので、確実に抹消できます。
●USBブート版作成機能付き。
接続中のハードディスクやUSBメモリなどをワンクリックで手軽に抹消。難しい操作は不要です。
※抹消対象：全ハードディスク/全外部メディア、抹消レベル：現NSA方式で抹消
●抹消方式の選択などもわかりやすいウィザード方式。
１、抹消したいハードディスク／外部メディアを選択します。
２、抹消方式を選択します。
３、抹消処理を実行します。
スピード重視の方式から米国国防総省準拠の方式まで。目的や用途に応じて15のグレードから選べます。
●再利用時も安心。リカバリ領域を残す抹消も可能。
パーティション情報を正確に認識して抹消できるため、指定したパーティションだけを抹消できます。また、メーカー指定のリカバリ領域を把握し、抹消時にそのリカバリ領域を残すことが可能。パソコンを再利用する際、便利です。
■USBメモリ、外付けハードディスクも抹消可能。 ■2TB超ハードディスク対応（GPT対応）。 ■BIOS/EFI環境対応。 ■SSD、ハードウェアRAIDに対応。 ■抹消レポート(htmlファイル)が充実。
| コンピュータ本体 | x86系CPU搭載パソコン |
|---|---|
| OS | 非依存のため各Windows OSに対応 ※CDブート時はLinux、Intel Mac環境でもブートが可能 |
| CPU | Intel Pentium II 300MHz以上またはその互換以上 |
| メモリ | 512MB以上（推奨：1GB以上） |
| デバイス装置 | CD-ROMブート時は、ブート可能な光学ドライブ、USBブート時は、ブート可能なPCおよびUSBデバイス |
| 制限事項 | Windows PEは、OSが起動してから72時間後に再起動される制限があります ※同梱の「ドライブ抹消ツール」「空き領域抹消」は、Windows 7/Vista/XPでのみ使用できます。Windows上で使用するには、管理者（Administrator）権限が必要です。 |
ご注意ください
- Server系OSでご使用の場合はライセンス版をご利用ください。
- MBR/GPTを変更するソフトを使用しているパソコンでは正常に動作しない場合があります。
- 抹消したデータは、どのような手段を用いても、復元することはできません。
- USB接続のマルチカードリーダー／ライターを正しく認識しない場合があります。
- 不良セクタスキャンとフォーマットは、ドライブ全体を選択した場合に有効です。
- USB接続の容量の大きいハードディスクを抹消する場合、非常に時間のかかることがあります。
- USBブート版を作成する際には、USBメモリを別途用意する必要があります。（またUSBメモリは1GB以上を推奨）
- USBブート機能は、USBからのブートが可能なPCのみ使用することができます。
- 「完全」は、株式会社ジャングルの登録商標です。
- BluestSoft DiskDeleter PRO ©2011 BluestSoft, Inc. All rights reserved.
- Microsoft、Windows、Windows 7、Windows VistaはMicrosoft Corporationの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
- 記載された会社名および製品名は各社の商標または登録商標です。
- 本品をライセンスされた内容以外の目的で使用することは、法律により固く禁止されています。