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※本リリースは株式会社ジャングルと株式会社アークンの共同リリースです。
両社から重複して配信されることがありますが、あらかじめご了承ください。

ジャングルより、書籍発売!
<スパイウェア対策本>

『恐怖のスパイウェア 完全対策マニュアル』

パソコンの横に一冊、必読書

〜2006年7月6日(木)発売〜
報道関係者各位
2006年6月28日
株式会社ジャングル

株式会社ジャングル(本社:東京都文京区、代表取締役社長 高田晃子 以下、ジャングル)は、スパイウェア対策本である『恐怖のスパイウェア 完全対策マニュアル』(発売元 三交社)を2006年7月6日(木)より、全国の書店(※1)及びネットショップで発売開始します。
著者はスパイウェア対策ソフト「SGアンチスパイ」シリーズの開発元、株式会社アークン(本社:東京都千代田区、以下、アークン)代表取締役社長 渡部章氏で、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)情報セキュリティ関連事業審議委員会やNPOネットワークセキュリティ協会(JNSA)不正プログラム調査ワーキンググループを兼任、セキュリティ関連著書も多数執筆されています。



スパイウェアとは「スパイのようにパソコンに忍び込み、利用者に断りなく、情報を引き出すプログラム」のこと。中でも、悪質なスパイウェアの大きな問題点とは「ユーザーが気づかぬうちに個人情報を盗まれ、気づかぬうちに金銭被害やプライバシーの侵害に遭っている」ことです。被害に遭わずに安心してネットライフを楽しむためには、正確な情報と対応策が必須です。今回発売の『恐怖のスパイウェア 完全対策マニュアル』は本当に必要なスパイウェア対策方法とは何か、また被害例からみるスパイウェアの現状など、究極のスパイウェア対策マニュアルとしてお使い頂ける内容となっております。
また、今回のプレスリリースはアークン社との共同プレスリリースとなっております。

(※1)書店にない場合は、ご注文ください。

『恐怖のスパイウェア 完全対策マニュアル』書籍情報

パソコンでネットにつなぐ全ユーザーを対象とした内容になっております。「スパイウェアとは?」といった入門的内容から個々の不正プログラムの詳細内容など、専門的な内容も含めたスパイウェアの完全対策マニュアルです。

目次

  • 第1章 スパイウェアその被害とは?
  • 第2章 これがスパイウェアだ!
  • 第3章 これがスパイウェアの正体だ!
  • 第4章 スパイウェア対策----その心得
  • 第5章 もう一つの恐怖 ファイル交換ソフト「Winny」悪用とは?

■著者紹介 渡部章氏 プロフィール

株式会社アークン代表取締役。セキュリティベンダーであるトレンドマイクロ社(現一部上場)にて元マーケティング部長。米国系コンピュータネットワークセキュリティ会社、日本アイ・シー・エス・エー株式会社元代表取締役。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)情報セキュリティ関連事業審議委員会、NPOネットワークセキュリティ協会(JNSA) 不正プログラム調査ワーキンググループ現任。株式会社アークンを設立。現在に至る。コンピュータセキュリティ関連での出版著書、講演経験多数あり。著書に「コンピュータペストの恐怖」(アスキー)、「コンピュータ・ウイルス−なぜ感染するのか、どう防ぐか」(日本実業出版者)、「コンピュータウイルス完全対策マニュアル」(アスキー)、「実態!コンピュータ・ウイルス 知ることから始めるウイルス対策」(カットシステム)、「コンピュータウイルス辞典」(オーム社)などがある。

商品情報ページURL
詳細
  • タイトル:『恐怖のスパイウェア 完全対策マニュアル』
  • 定価:1,800円+税(ISBN 4-903559-00-9)
  • 発売元:株式会社三交社
      〒101-0054 東京都千代田区神田神保町2-20
  • 発行元:株式会社ジャングル
  • 発売日:2006年7月6日
アークンについて
  • 会社名:株式会社アークン
  • URL:http://www.ahkun.co.jp/
  • 代表取締役社長:渡部 章
  • 所在地:東京都千代田区神田須田町2−17−3 神田I.N.ビル2F
  • 設 立:平成13年5月8日

アークンは、情報セキュリティベンダーとして、「情報漏洩の55%は内部から」といわれている状況に対し、より安全なeビジネスの実現に向け、世界水準の最新情報セキュリティ技術の提供を行っています。スパイウェアなどの不正プログラムを検知/削除する『SGアンチスパイ』および『AntiMalware™ (アンチマルウェア)』、Webアプリケーション層への攻撃からWeb/データベースサーバを守る『SecureSphere™ (セキュアスフィア)』などの開発と販売を行っており、新技術を市場に提供することで情報セキュリティ事業拡大を目指しています。

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